22年6月15日に米グーグルはYouTubeユーチューブのショート動画サービス「Shorts（ショート）」を毎月視聴するユーザーが15億人を超えたこと発表したと、ウォールストリートジャーナルが伝えています。YouTubeのショート動画ってつい最近始まったんじゃないと思われる方も多い、あるいはYoutubeショートって何？って方もまだいらっしゃるはず。「Shorts（ショート）」は2020年にインドで試験的に始まったもので、わずか2年で急速な成長を実現したことになります。
ショート動画でいうと世界で有名なのは「TikTok（ティックトック）」ですが、「TikTok（ティックトック）」の視聴ユーザーは昨年9月、月間アクティブユーザー数（MAU）が10億人を超えたことを明らかにしており、サードパーティーの推計によると、この数字は今年3月末時点で16億人近くに達したらしいです。つまりYouTubeショートは月間視聴ユーザー数で比較すると、その差は1億人にまで迫っているという訳です。
Googleはパクリの天才企業？
思えばGoogleは過去のサービスも先行していたサービスのパクリ（模倣）で成功しています。デジタル広告を大きく変えた検索広告サービスGoogleアドワーズ、検索広告もGoTo.comを模倣したものです。またスマートフォンのOSもAppleのiOSを世界観で模倣したものと言えます。模倣パクリというと、悪意的に聞こえますが、正しくは既存サービスを自社サービス用に正しく修正し、自社のプラットフォームとの相乗効果により正しく公開し成功した、のかもしれません。一方で正しく修正することができず、成功していないサービスはそれ以上ありますね。（音楽などのコンテンツ有料サービスや自社ECモデルなど）
では このYouTubeショート（Google）対TikTok ですが どちらに軍配が上がるでしょうか？
当編集部が考えるには、YouTubeショート（Google）に勢いがあって、やがてTikTokを抜いていく可能性が高いと考えます。その理由は下記の通りです。
①中国IT企業への逆風
地政学的にも今は中国は米国や欧州諸国を中心に世界から厳しい目を向けられています。特にIT技術を世界展開する企業群に対しては情報保護の立場から、各国で制限を受けて業績が厳しくなっているのはご存知の通りです。ファーウェイやDJI（ドローン）などがそうですね。この流れを受けてTikTokもトランプ大統領から名指しで非難をされたり、インドやパキスタンなどの国々でも使用禁止となっています。TikTokの個人情報を中国政府が使っているのではということがその理由です。
TikTokの動画の閲覧情報が問題なのか？と思われる方も多いかもしれませんが、アプリをインストールすることで利用者のスマホの中のアプリの利用状況や位置情報など多くの個人に関わる情報を入手することは現実的には至って簡単なことなのです。
②人気YouTuberが注力？コンテンツマネタイズのしやすさ
今TikTokから動画投稿する人々がYouTubeショートに流れていると言われています。その大きな理由は、動画投稿の収益化のしやすさになります。すでに人気YouTuberを生み出しているように、YouTubeには投稿した動画を投稿するサービスが存在します。特にYouTubeの場合は Googleの他のサービス 特に閲覧ブラウザやGoogleプレイストアなどの情報をもとに、Google全体のサービスを通じて個人に最適な広告を提供できることから、その精度は高く、したがってその広告単価も高くなります。
そうなると優秀なクリエイターや人気ユーチューバーなどはこぞってYouTubeショート動画に注力することは不可避ではないかと考えるのです。
今は圧倒的な人気のTikTokですが、この2社以外にもInstagramのリール動画も同じショート動画で無視できない存在です。ユーザー視点ではどちらが好みの動画を提供してくれて、楽しい時間を過ごせるか？一方コンテンツを投稿する側の視点では、マネタイズや再生回数の増やし方などにおいての優位性などをしっかり見極めること。
また企業側としては、ショート動画領域でいかに、競合企業よりもリーチを稼ぐ、あるいはデジタル体験を提供できるか を検討すべきでしょう。
まだまだ注目したいショート動画の状況でした。
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