YouTube年間広告売上2019年度150億ドル（約1兆6000億円）
今までGoogleが公表してこなかったYouTubeの2019年の年間広告売上がついに開示された。
YouTubeの2019年の広告売上高はなんと昨年対比36%増の150億ドル（約1兆6000億円）で、アルファベットの年間総売上高の約9%を占めている。
約1兆6000億円は、2018年の日本の「地上波テレビ広告費」の1兆7,848億円、｢インターネット広告費｣1兆7,589億円に肉薄している。テレビ大国日本の全地上波テレビ広告の売上規模、つまり日本のテレビ社95社、ラジオ・テレビ兼営社32社の合計売上とほぼ同じであり、かつ２０２０年度も同様の成長するならば（世界５G化などを踏まえると容易に同様以上の伸長は予測できる）一気に２兆円の売上となり、日本のテレビ局広告費を大きく上回ることになる。そうなると気になるのが、YouTubeの日本における広告売上高だ。世界のデジタル広告費と日本のデジタル広告費の比率で考えるとおよそ5％、YouTube日本での広告売上は800億円前後と想定した場合、日本の在京局のテレビ東京の売上高放送収入（19年３月期806億円）とほぼ同規模。YouTubeはすでに在京局、キー局並の売上を稼ぎ出すメデイアということになる。（いささか乱暴だが）
（さらに乱暴なことに）このままYouTubeが５Gなどのフォローを受け、仮に2019年度並の130％の伸長を続けた場合、2023年には、キー局を抜き去り、名実ともに日本における最強媒体にすらなる可能性がある。
電通や博報堂が、そのレベルのメディアということであればそれ相応のシェアをとっているべきなんだろうが、YouTube日本の売上は電博、デジタルエージェンシー、オンライン申込などからバランスよく収益をあげていることは容易に想像できる。ちなみにだが、2019年のアメリカのテレビ広告費は700億ドルで、つまりYouTubeはその２０％の売上規模にまで達しているということだ。
YouTubeは2006年、グーグルに16億5000万ドル（約1800億円）で買収された。当時は違法コンテンツだらけのアングラな映像投稿サイトの買収に疑問を持つ声もあったが、その買収後14年を経て、明らかにされた広告売上とその伸長率をみると、それがいかに安い買い物であったか思い知らされる。YouTubeの広告売上は、グーグルの親会社であるアルファベット（Alphabet）の昨年の総売上高1620億ドル（17兆6000億円）の約9%を占めることになる。YouTubeは巨大サイトに成長し、広告売上も着実に成長を続けている。さらに伸長率においては、グーグルの総広告売上（前年比16%増）をはるかに上回るペースなのだ。
今回発表になったのはあくまで、YouTube視聴時の動画広告やインバナーなどの広告総計であって、YouTubeのサブスクリプションサービスであるYouTubeプレミアムやYouTubeミュージックなどは含まれていない。この数字が明らかになれば、さらにYouTubeのマネーを生む力を改めて認識させられることになろう。
YouTubeはAIにるパーソナライズやレコメンデーションの精度をさらに上げることによって、よりユーザーの滞在時間を増やすことにより、より多くの広告露出機会を増やすことになる。それはすなわちさらなる広告売上拡大を生むだけに、今後毎年発表されるであろうYouTube広告売上高、YouTube事業売上から目が離せない。
そしてこの広告売上高がYouTuberユーチューバーへの支払い原資であることもしっかりと認識する必要がある。
さあ、YouTubeにはまだまだ可能性がある、
そんな可能性について本サイトでどんどん追求していきたい。
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