YouTubeは益々信頼性を高める動きを加速している、でも少し寂しいかも・・・・というNews。
米国現地時間の9日、YouTubeは新しい取り組みを発表した。それはFakeNewsの流れを断つための信頼性向上の取り組みだ。その実現のために約20カ国のメディア企業の動画制作に対して支援金を2500万ドル、日本円で30億円近い投資をするというも。そこに日本企業が入っているかは不明。
さらにGoogleが3月に発表した「Google News Initiative」（GNI）として、YouTube上で動画ニュースを提供する米Vox MediaやインドのIndia Todayなどを含むGNI参加メディアとワーキンググループ、つまりは実行のための予備会議を立ち上げるという本気ぶり。
日本では先週西日本広域の大災害が起きたばかりだが、ネット上には様々な現地情報が流れている。そうした自然災害発生などの際、信頼できる情報源のコンテンツを優先的に表示するための新機能も追加する。まずは米国で数週間中に、YouTubeでの速報についての動画検索結果に動画ではなく、信頼できるメディアによる関連ニュース記事へのリンクを優先して表示する機能を追加する。信頼できるメディアは動画より先に記事を公開することが多いからという。
動画の検索結果に、テキスト記事が優先的に表示されるという訳だ。
また世界17カ国（日本も含む）で、「ホーム」タブに品質の高いニュースを見つけるための「Top News」コーナーを設置する（下画像左）。また、突発的な事件や大きな事件展開、災害などが発生した場合に関連動画を表示する「Breaking News」、つまりは「ニュース速報」コーナーも設置する（下画像右）。
さらに今年3月にスーザン・ウォジスキCEOが予告したWikipediaの表示も始まる。WikipediaとEncyclopadia Britannicaを含むサードパーティーの情報メディアによる用語の定義が検索結果のトップに表示される。YouTubeで検索したことが必ずしも正しいとは限らないことで誤った情報を提供しないための一つの方法。最近はYouTubeで勉強するという子供達も増えており、YouTubeの与える影響を考えると自然な対応だ。
これらの発表はYouTubeがより、正しいメディアへの成長を目指したものだが、正しい情報を提供するということを否定はしないが、一方で情報がフォーマット化された形でしか提供できなくなるという「情報のテンプレート化」を危惧してしまう。
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